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リストラ解雇された後に、東京で再就職したブラック企業を退社した後に、実家に戻らされた田舎者の独り言。

コロナ1年「通勤費」どうなった?...早く通勤したい。

 

コロナで「通勤費」どう変化 - Yahoo!ニュース

4/12(月) 9:03 

コロナ1年「通勤費」どうなった? 会社の対応 個人の変化 定期券なくなった人にある傾向(乗りものニュース) - Yahoo!ニュース

4/12(月) 7:20配信 

 

コロナ1年「通勤費」どうなった? 会社の対応 個人の変化 定期券なくなった人にある傾向 | 乗りものニュース

2021.04.12 乗りものニュース編集部

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、会社によってはテレワークの導入など、社員の出社を極力抑えています。その際に気がかりなのが通勤費の支給。コロナ禍前と後で方法に違いはあったのでしょうか。 

6割の人はコロナ禍前と変化なし

乗りものニュース」では2021年3月31日(水)から4月6日(火)にかけて、電車やバスなど公共交通機関を利用して通勤している人を対象に、コロナ禍での通勤費に関するアンケートを実施。302人から回答が集まりました。

(画像)

自動改札機。写真はイメージ(画像:写真AC)。

 新型コロナウイルス感染拡大の影響によるテレワーク導入などで出社回数が減った人に向け、「会社の通勤費の支給方法に変化はありましたか?」と質問したところ、「なかった」と回答した人が60.9%(184人)、「あった」と回答した人が39.1%(118人)でした。

 このうち「あった」と回答した人に「新型コロナウイルス感染拡大前、通勤費はどのように支給されていましたか?」(複数回答可)と質問。結果は以下の通りになりました。

・定期券の通勤費が支給されていた:84.7%
・きっぷ・ICカード購入分が精算されていた:13.6%
・回数券などが現物支給されていた:2.5%
・回数券の通勤費が支給されていた:1.7%
・その他:3.4%

 コロナ禍前はほとんどの人が定期券用の通勤費を支給されていたようです。なお「きっぷ・ICカード購入分が精算された」は実費精算を指します。


【次ページ】 支給方法が変化した人の8割は実費精算へ

 

 続いて「出社回数が減った後、通勤費はどのように支給されていますか?」(複数回答可)と質問したところ、回答は以下の通りになりました。

・きっぷ・ICカード購入分が精算されている:80.5%
・定期券の通勤費が支給されている:9.3%
・回数券の通勤費が支給されている:2.5%
・回数券などが現物支給されている:1.7%
・その他:12.7%

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質問「出社回数が減った後、通勤費はどのように支給されていますか?」(複数回答)

 もともと定期券の通勤費が支給されていた人のうち83%は、出社減に伴い実費精算に移行したと回答しています。また、もともと定期券用以外の通勤費を支給されていた人の中に、出社減に伴って「定期券の通勤費が支給された」と回答した人はいませんでした。この項目で「定期券の通勤費が支給された」と回答した人は、6か月定期券が1か月定期券に変更されたなど、有効期間の短縮に伴うものです。

「その他」には、「在宅率80%以下なら定期代支給」(55~59歳、女性)、「在宅手当との選択制に移行した」(60~64歳、男性)、「1か月で15日以上出社の場合は1か月定期代、15日未満は実費支給」(55~59歳、男性)などがありました。

 

【次ページ】 定期券がなくなると鉄道を利用した外出のハードルは上がる

 通勤費の支給が変化した理由についても聞いてみました。

・会社の規定などでそうせざるを得なかったから:86.4%
・出費を抑えられる方を計算した結果:12.7%
・利用や精算がラクだから:7.6%
・その他:2.5%

「その他」としては「テレワークを推奨するため」(45~49歳、男性)がありました。この目標達成のために、会社が通勤費の支給を減らす、もしくは止めるというケースもあるようです。

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質問「前質問で選んだ理由を教えてください」(複数回答)

 最後に、通勤費の支給方法が「定期券」→「定期券以外」に変化した人へ「休みの日に、鉄道(定期券区間を含む)を使った外出の頻度は減りましたか?増えましたか?」と質問。結果は以下の通りになりました。

・減った:66.3%
・増えた:1.1%
・変わらない(新型コロナウイルス感染拡大前後で同じ):32.6%

 なお「減った」と「変わらない」の割合はおおむね2:1ですが、この傾向はどの年齢層でも同様の結果となりました。

●アンケート実施概要
・調査期間:2021年3月31日(水)18時ごろから4月6日(火)14時ごろまで
・調査方法:Questantのシステムを利用して調査
・対象:「乗りものニュース」のSNSTwitterFacebook)のフォロワーなど
・有効回答数:302

【了】 

 

支給に変化の無かった「6割」の会社は、このご時世に尊いよね。

いつか必ず早期に社会が元に戻る、と政府と国民を信じていたのだろうね。

そして裏切られた、と。

 

私の数少ない知人友人のうち雇われの人は、余りテレワークしていない感じ。

時差通勤や、非正規雇用の人は平たく言うと出勤停止となって、密を回避している。

係長や課長など偉い地位の人は、部下を采配するため出勤していると言ってた。

(部下はテレワーク)

(営業職は結局いつも会社に居ないから顔出し出勤が減って直行直帰が増えたっぽい)

へぇ。

 

 

ヤフコメにあるように

会社側が「通勤定期代は出さない」「電気代・通信費・水光熱費も出さない」では

確かに「会社側が丸儲け」という感じがする。

 

テレワークの費用 (google検索・はてなブログ「リンクの挿入」できなくなった)

 

雇われ側は、金銭的な負担が増えるだけだね。

「通勤時間」という一見、人生上の無意味な時間が無くなるメリットはあるけど

「定期券の経路で途中下車という楽しみ」のある人は、それも失われる。

 

 

東京での業務は

事務屋として技術屋さんから下りて来た紙資料との格闘で

依頼主への報告も紙ベース(冊子)だったので

テレワーク・リモートワークの類は完全に無理だった。

 

何社かは、PDF形式や電子納品形式での発注もあったけど

それは最終形態な訳で、技術屋さんの資料を加工するには結局

業務用の大型複写機でA3サイズのスキャニングが必要だったり

作業するのに、家のパソコンでは画面が小さかったり、パワーが足りなかったり

(備品=貸与パソコンもPentium(笑)で自腹でメモリー増強したような会社) 

電子メールの送受信のファイルサイズの上限があったり

宅ふぁいる便

個人情報保護のための会社のサーバーのアクセス権限・セキュリティ対策もあり

会社の設備に頼るしかないんだよね。

 

アウトソーシング(笑)が進んでいたので外部委託者に紙資料を手渡ししていた

(郵便や宅配便は費用がかかるので取りに来てもらっていた)

(そのための交通費すら出さない会社だった) 

ので、来社の回避のために紙資料を電子化しようと思っても

先の大型スキャナーが必要だったり。

そもそも、その作業のために出社が必要だったり。

 

 

今、働いていないので、現場がどう工夫して乗り越えようとしているのは分からない。

先日、ごめんなさいした会社でも、テレワークの話は一切、出なくて

どこかの営業所に配属するのでそこに通勤してもらうと言ってた。

 

 

早く悩めるような立場に戻りたい。

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