不惑で上京

★不惑で上京

リストラ解雇された後に、東京で再就職したブラック企業を退社した後に、実家に戻らされた田舎者の独り言。

書店ゼロの自治体。 地方は2日遅れ。 リアルもネットも入手困難社会。

 

もくじ

 

3月のライオン(?)

3月のライオン』関係ないし。

 

うちの近所は、東京から2日遅れ(早ければ今日から)で並ぶと掲示がある。

雑誌、単行本、文庫本も、いっしょ。

 

そごう(広島センター街)の紀伊國屋書店など大手は同日だったかな。

市内中心部(大手町)でも差はある様子。

思っていたら「書店ゼロの自治体」の記事が掲載されていた。

 

 

羽海野チカ先生と、マフィア梶田さんという、見た目が柔と剛な関係は

サジェスト機能されたもの(自動販売機めぐりかな)や

機動戦士ガンダム・水星の魔女』の解説を見たはず。

マフィア梶田と羽海野チカ、レトロ自販機めぐり旅 - YouTube

www.youtube.com

マフィア梶田  2022/06/17

美女。帰国子女梶田家。

 

あの風貌とは裏腹に(失礼)ジェントルマンで常識人。

シン・ゴジラ』での俳優活動は、後に知った。

最近は、リアル海坊主。完璧な再現。

 

シティーハンター』は、子供の頃によく見ていた・読んでいた。

映画も観に行きたいが、なかなかね・・・。

新宿という大都会は、銃撃と爆破の町という刷り込み(笑)、さすがに無かったが

後に実際に生活すると、別の意味で(気味が悪い)という怖い町だった。

何もかも皆、懐かしい。

 

 

書店ゼロの自治

書店ゼロの自治体、27%に | 中国新聞デジタル

沖縄、長野、奈良は過半を占める

2024/4/27(最終更新: 2024/4/27)

 書店がない市町村の割合

 全国1741市区町村のうち、書店が1店舗もない自治体が今年3月時点で482市町村に増え、全体の27・7%に上ることが27日、出版文化産業振興財団の調査で分かった。人口減少やインターネット通販の普及を背景に書店の数自体が減り、沖縄(56・1%)、長野(53・2%)、奈良(51・3%)の3県で書店ゼロの市町村が過半を占めた。政府は書店の支援に乗り出すが、特効薬は見当たらず、地道な取り組みが求められそうだ。

 書店ゼロの自治体は初めて調査した前回2022年9月の456市町村(全体の26・2%)から拡大し、地域の書店が担う文化発信機能の弱体化が懸念される状況が浮かび上がった。

書店ゼロの自治体、27%に 沖縄、長野、奈良は過半を占める(共同通信) - Yahoo!ニュース

4/27(土) 15:39配信

 

 

この一週間前も同じような問題提起の記事はあった。

地方書店はどうなる? 今後消滅する全国の自治体約40%の試算 心配なのはインフラと小売業の存続|Real Sound|リアルサウンド ブック

2024.04.20 08:00 文=元城健

 2024年3月21日に総務省統計局の人口推計が公表され、日本の総人口は1億2435万2000人であり、前年同月に比べて59万5000人が減少していると示された(2023年10月1日現在の確定値)。なお、人口全体に占める日本人は83万7000人の減少で、対して外国人は24万3000の増加となっている。

  また、15歳未満の人口は1417万3000人で、前年同月に比べ32万9000人が減少している。これに対し、75歳以上の人口は2007万8000人で、前年同月に比べ71万3000人の増加となった。改めて深刻な人口減少と少子高齢化の実態が浮き彫りになった。また、人口が増加しているのは47都道府県中、東京都のみ。東京一極集中の傾向がますます強まっていることがわかる。

  地方は深刻な人口減少に直面している。4月19日の共同通信などの報道によると、民間組織の人口戦略会議がまとめた報告書で、日本の全体の40%超の744自治体が“消滅可能性”にあると分析されているという。消滅可能性に該当するのは、2020~50年の30年間で、子どもを産む中心の年代となる20~39歳の女性が半数以下となる自治体を指す。

  こうした実情から、地方では既に小売業が成り立たなくなり、深刻な買い物難民が急激に発生している。特に深刻な業種の一つが書店である。出版文化産業振興財団(JPIC)の調査によると、書店が一つもない“書店ゼロ”の市区町村は全国1741市区町村のうち456市町村に及び、約26・2%にも達する。これは2022年9月の調査データなので、現在はさらに拡大している可能性がある。

  書店以外には、コロナ騒動の過剰な自粛ムードによってダメージを受けた飲食店のほか、八百屋や青果店などの個人経営の商店なども消滅している。とにかく、地方の農村などは人口が少なくなりすぎて、商売が成り立たないことが多い。地元の住民が共同で出資して、店を開いても、あっけなく閉店する事例も見られる。

  書店や小売店に対し、いわゆる2024年問題や労働者不足や燃料の高騰などによって、商品を扱う問屋(書店の場合は取次)の配送が困難になる問題も指摘されている。書店の場合は、発売日が1~2日遅れる可能性があるとも言われる。現在、地方で当たり前に手に入っていたものが、10年先に手に入るかどうか未知数な状況にある。

  医療の問題も深刻だ。家の近くに医療機関がない、病院や診療所まで車で1時間以上かかる、といった例も当たり前に出ている。人口減少による税収難によって、行政サービスが行き届かなくなるケースも出てくるだろう。人口減少の問題を意識し、いかに対策を行っていくか。いよいよ待ったなしの状況にあるといえる。

地方書店はどうなる? 今後消滅する全国の自治体約40%の試算 心配なのはインフラと小売業の存続(リアルサウンド) - Yahoo!ニュース

4/20(土) 21:24配信

 

 

ヤフコメラーやツイッタラーなど有能な指導者たちは

皮肉にとどまらず、この国難に対する解決策・処方箋を提示しているのだろうか?

 

日本の伝統文化を尊重せず比較的マシ治安にタダ乗りしている

外国人や移民に頼るには嫌だな。

 

日本は、こいつらを道連れに滅んでいい。

 

 

内科も、耳鼻科も、眼科も、個人商店(日用品・駄菓子屋)も、

本屋も、食堂も、寿司屋も、蕎麦屋も、電気屋も、町工場や作業所も、無くなった。

(逆にこんな田舎によくあったな)

(出生数≒人口が半分になれば産業は立ち行かないか)

街に繰り出さないと何もできない。

イカー必須。

 

 

物流2024年問題だからか、Amazonですら、1日余計にかかるというか

締切時間が早くなったような気がする。

 

まあ、現状、無職の暇人だし、特に急いではないので、私は別に構わないけど

即時に必要としていた、社会から必要とされている皆さんは、困るだろうな。

 

逃げ切り世代が、日本の人的資源を食い尽くして死んでいくの許さん。